ファイザーは７月25日、13価肺炎球菌結合型ワクチン「プレベナー13」の乳幼児（接種対象は生後６週間～６歳未満）に対する承認申請を24日に行ったと発表した。同社は国内初の小児用肺炎球菌結合型ワクチン「プレベナー」（接種対象は生後６週～９歳未満）を10年に発売したが、今後は、より広範な血清型による侵襲性肺炎球菌感染症の予防が期待できるプレベナー13に切り替えていく方針。なお、プレベナーの11年度の国内売上は前期比98.6％増の322億円（IMSジャパン）と急拡大している。

プレベナー13は、７価肺炎球菌結合型ワクチンのプレベナーより、より広範な血清型による侵襲性肺炎球菌感染症の予防が期待される。というのも、プレベナーに新たに６種類の抗原（血清型１、３、５、6A、7F、19A）を加えたワクチンであるためで、これら６種類の抗原のなかには、世界的に増加傾向が認められ、薬剤耐性菌の比率が高い血清型19Aも含まれている。国内でも、侵襲性肺炎球菌感染症に占める血清型19Aの割合が近年増加して脅威となっているため、血清型19Aに対する有効な予防手段としてもプレベナー13の役割が期待されるという。

肺炎球菌は乳幼児期の細菌感染症の代表的な起炎菌であり、細菌性髄膜炎や菌血症などの重篤な疾患を引き起こす。なかでも、細菌性髄膜炎は、罹患すると後遺症を残したり、死亡に至ることもある疾患で、ワクチンによる予防が重要とされる。国内では、プレベナーの公費接種が進んだ結果、肺炎球菌による細菌性髄膜炎の発症数に減少傾向がみられている。また、国内の10道県で実施された疫学調査では、公費助成後の11年には開始前の08～10年に比べ、肺炎球菌による細菌性髄膜炎（全血清型）は25％減少したことが示されている。

国内では10年12月から小児用肺炎球菌ワクチンを含むワクチン接種緊急促進事業がスタートし、ほとんどの市町村で５歳未満の乳幼児に対し、プレベナーが公費助成で接種できる。今後、プレベナー13が発売された後に、公費助成の対象になるか否かについては未定。

プレベナー13は、世界100カ国以上で承認され、米国、英国、ドイツ、フランスを含む62カ国で定期接種ワクチンとして導入されている。そして、プレベナーからプレベナー13への切り替えが進みつつある状況という。