日本CSO協会・清水会長 15年末CMR数5000人と予想 活用企業増で
公開日時 2015/04/13 03:52
日本CSO協会（JCSOA）の清水昇会長（クインタイルズ社長、写真）は４月10日、同協会活動報告会後に記者会見し、コントラクトMR（CMR）数は2015年末には5000人に達するとし、その後も拡大していくとの予想を明らかにした。
2014年はSGLT2阻害薬やＣ型肝炎治療薬といった大型新薬の上市とともに、活用企業数が84社と10社増えたことで、13年と比べ16.8％増の4148人（全MRに占める比率6.3％）となった。需要はひと段落するとの見方もあるが、清水会長は15年は、医療機器会社なども含む活用企業数と１社あたりのCMR活用数のさらなる増加で、CMR数の大幅増が続くとの見方を示した。そのため2020年ごろには8000人程度（10～12％）になると予想した。JCSOAは当初から15年には5000人程度との見通しを示していた。
JCSOA14年調査 大手クラス活用急拡大 主力品・新薬強化目的が増加傾向 長期品強化目的は後退
同協会が10日に発表した2014年のCSO事業実態調査によると、CMR数大幅増は、外資系メーカーでの活用数が全体の６割近くに達するまで増えたことと、MR数1500人以上を抱える大手クラスメーカーで活用が急拡大したことが主な要因。同クラス企業でのCMR数は13年に比べ704人増の2166人で、外資414人増、内資290人増だった。このクラスは１社当たり活用数が135人と、全体平均の2.8倍も多く、活用を本格化させていることをうかがえる。
CMRの活用目的は、従来からの欠員補充のほか、主力品・新薬の強化を目的に挙げる企業が増加傾向にある。主力品強化目的の企業数は12年39社→13年47社→14年47社、新薬強化目的は12年18社→13年23社→14年28社となった。
一方、長期収載品の強化目的の活用は12年14社→13年20社と昨年は増えたものの、14年は11社の９社減となった。ジェネリック普及、非注力品カバーを目的に活用する企業数も減少傾向にある。