遺伝子解析は 実用化段階に入ったというのが米国での常識となりつつある。優先市場の１つは周産期。妊婦、胎児、新生児へのサービスだ。（医療ジャーナリスト　西村由美子）

たとえば、かつては両親の意向で実施が決められていた胎児や新生児の遺伝子診断は、近い将来オプションではなく全新生児に対する基本プロトコルとなると予想されている。診断内容も 特定の疾患に関する限定的な解析から 、健常児を含むすべての新生児に対するWhole Genome Sequencing（多くの疾患に関係すると考えられているゲノムすべて の解析）に移行するだろうと考えられている。

臨床サービスの急速な拡大はゲノム解析技術の進化で解析コストが大幅に低下したことで実現可能になったものだが、これに拍車をかけているのが米国政府による臨床研究 への強力なバックアップだ。NIHは2014年に新生児のゲノム解析の4プロジェクトに対して総額$25ミリオンのグラントを提供しており、2015年には助成総額、対象研究機関数ともさらに拡大する予定だ。
http://www.genome.gov/27554919

連邦政府の研究プロジェクトに参画しているBrigham and Women’s Hospital（ボストン）のRobert C. Greeen研究員はウォールストリートジャーナル紙に「新生児のゲノム診断の積極的な意義は 生涯にわたる医療リスクが早期に見通せることで疾病予防や発症リスク回避の可能性が高まることだ」とし、「やがて米国ではほとんどの国民が自分の遺伝子情報を持ち歩く時代になるだろう」と語っている。（2014年12月30日Personal Journal）

だが、こうしたトレンドに抵抗を感じ、子どものゲノム解析を拒否する両親も少なからずおり、また新生児の悉皆検査に倫理上の疑義を呈するグループもあることから、さまざまなソーシャル・グループごとのゲノム解析に対する価値観・態度・行動などに関する多面的な研究が組織されている。

http://www.genome.gov/12510566