新薬創出等加算の見直しが主力品直撃新薬不足も一因2018年度薬価制度抜本改革を反映した薬価改定が４月１日付けで実施された。実質的に薬価をほぼ維持する新薬創出等加算の対象品目の絞り込み、後発品上市後10年を経過した長期収載品の薬価の段階的引き下げ――が柱。薬物療法に変革をもたらす革新的新薬を創出し続けなければ企業経営が立ち行かなくなる厳しい内容だが、実際、製薬各社に対して行った改定影響調査でも、新薬が不足しがちな中堅内資系企業などで改定影響が大きいことが確認された。PromotionContents>>PromotionPART22018年度薬価改定・製薬各社別影響度調査中堅内資系で影響大きく◆業界平均以上の改定影響率先発企業で13社有用性高い新薬のラインナップ拡充が不可欠>...