問われる製薬企業の役割政府の医療ＩＣＴ戦略が本格稼働し始めた。電子カルテやレセプト情報を地域の病院、診療所、調剤薬局、訪問看護ステーションで共有化する流れが加速する。すでに全国には200の地域医療連携情報ネットワークが存在する。2018年以降はこうしたネットワークが全国に浸透する。地域包括ケアシステムと並んで今後の医療ＩＣＴの推進は、医療者の行動変容を促し、医薬品の処方にも変化をもたらす。もちろん製薬ビジネスへの影響も大きいだろう。本特集では、動き出した地域医療ネットワークの代表事例を紹介すると同時に、製薬企業やＭＲが今後取り組むべき課題などを探った。（沼田佳之、酒田浩、望月英梨、佐藤美里）PromotionContents>>◆総論医療ICTで変わる地域連携介護従事者含むフラッ...