大日本住友製薬は10月18日、米国のBehaVR, Inc.と社交不安障害、全般不安障害、大うつ病性障害を対象とした VR（Virtual Reality）コンテンツの全世界における独占的共同開発と販売提携契約を締結したと発表した。健康の維持を目的としたジェネラルウェルネス製品や、予防、管理、治療を目的としたデジタル治療（Digital Therapeutics、DTx）の共同開発を行う。米国食品医薬品局（FDA）にデジタル治療機器として申請し、承認取得を目指す方針だ。

◎社交不安障害、全般不安障害、大うつ病性障害の3疾患対象

同社の米国子会社であるサノビオン・ファーマシューティカルズ・インクは20年6月にBehaVR社と社交不安障害を緩和するためのＶＲを活用したジェネラルウェルネス製品の共同開発契約を締結している。今回の契約締結はその範囲を拡げるもので、対象疾患を、①社交不安障害、②全般不安障害、③大うつ病性障害－3疾患に拡大する。なお同社は9月8日に開催した「フロンティア事業説明会－FBO Showcase」で、BehaVR社とのパートナーシップについて紹介し、「社交不安障害用ＶＲコンテンツ（SAV-985）」の開発状況を報告している。認知⾏動療法をVR化し、⾃宅でセルフトレーニングできるという特徴を有している。

◎DTxは薬物療法、医療機器、他の治療法と組み合わせて使用も

両社は、健康状態または健康的な活動の維持を補助することを目的とした「ジェネラルウェルネス製品」の共同開発に着手する。この製品は、特定の慢性疾患のリスクまたは影響を軽減することを目的とした製品と定義しており、FDAの審査・承認は不要。また、FDAによる審査・承認が必要な「医師の処方によるデジタル治療（DTx）」も開発する。DTxは単独使用に限らず、薬物療法、医療機器、他の治療法と組み合わせて使用されることがあり、患者のアンメットニーズや治療満足度の向上に寄与するソリューションとして注目されている。

今回の契約締結に伴い、大日本住友製薬はBehaVR 社に対し、契約一時金として500万USドル（約6億円）を支払う。さらに、デジタル治療の開発マイルストンおよび開発費用の一部負担を含めて最大1800万USドル（約21億円）を支払う可能性があるとしている。さらに、デジタル治療の販売開始後は、販売額の目標達成に応じた販売マイルストンとして合計で最大 1億4000万USドル（約160億円）を支払う可能性がある。加えて、販売額に応じたロイヤリティを支払う。当面は米国でVRを活用したデジタル治療の開発を推進することにしている。その後、日本の市場導入を含めて他地域への拡大も視野に展開する考えだ。