国立がん研究センター東病院の後藤功一呼吸器内科長は6月10日、サーモフィッシャーサイエンティフィックジャパングループとノバルティスファーマが開催したメディアセミナーで、コンパニオン診断システム「オンコマイン Dx Target Test マルチ CDx システム」（一般名：体細胞遺伝子変異解析システム（抗悪性腫瘍薬適応判定用））について、「少ない検体で遺伝子解析が正確にできるようになった」と意義を強調した。同システムは、非小細胞肺がんの4種の遺伝子変異等を１回の測定で同時に検出し、医薬品の適応判定の補助ができる。6月1日に保険収載され、3日より順次、サーモフィッシャー社が各検査会社に販売している。

同システムは、次世代シーケンシング技術を用いたコンパニオン診断システムで、非小細胞肺がんの４つのドライバー遺伝子（EGFR、ALK、ROS1、BRAF）を同時に測定できる。EGFRエクソン19欠失変異およびEGFR21 L858R変異、ALK融合遺伝子、ROS1融合遺伝子、BRAF V600E変異を検出し、８種類の分子標的薬における治療適応の判定の補助を行う。

同日のセミナーで後藤氏は、同システムについて、「まとめて短時間でコンパニオン診断できるようになったことで、早い時期からターゲット遺伝子を見つけて治療薬を届けることができる」と評価した。そのうえで従来の非小細胞肺がんの遺伝子検査では、未染標本スライド（FFPE）が約30枚必要だったのに対し、同システムでは2～９枚で済むと指摘。限られた検体で４つの遺伝子検査を同時にできるとして、再生検実施リスクが低減でき、患者の負担が軽減できるメリットもあるとした。

同システムは2月、切除不能な進行・再発の非小細胞肺がんを対象に、承認を取得した。厚労省の資料によると、ピーク時4年後の使用患者数は年間1万5164人で、販売金額は年間17億7000万円と見込まれている。