富士経済は３月31日、日本における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチンの市場規模が2028年に5000億円になるとの予測をまとめた。治療薬は28年に920億円と予測した。同ワクチン及び治療薬は、「21年から23年にかけて市場が一気に拡大する」としている。

この市場予測は同社の専門調査員による参入企業および関連企業・団体などへのヒアリングや、関連文献調査、社内データベースを併用してまとめたもの。調査期間は20年９～12月。

新型コロナワクチンなどを含む「パンデミック関連抗ウイルス薬・ワクチン製剤」の市場規模は、19年まで１億円、20年は「僅少」の見込みとした上で、21年4600億円、22年5300億円、23年5451億円、24年5861億円、25年5961億円、26年5956億円、27年5951億円、28年5956億円――と推移すると予測した。

同市場のほとんどを新型コロナのワクチンや治療薬が占める模様で、しかもそのニーズが減少しないことがわかる。