世界最大のRCTで実証：デジタルギフトによる負担軽減費DXがフルリモートDCTを現実に

非来院試験での被験者負担軽減費（謝金）の支払いをeGiftでリモート化＆自動化。キャッシュレス時代に対応した負担軽減費DXソリューションの事例を紹介します。

まだ現金？

キャッシュレス時代の今日でも、被験者負担軽減費（謝金）を現金手渡しや銀行振込で支払う運用が主流です。
しかし、この方法には多くの課題があります。

• 手渡し・振込作業に時間を取られる
• 個人情報（口座情報）を扱う事務負担とリスク
• 支払い遅延・誤送金といったオペレーションエラー
• QUOカード等の現物管理や盗難・紛失リスク

結果、CRCや治験事務局の業務負担となっており、試験全体のガバナンスにおける課題となっています。

デジタルギフトで支払プロセスを”自動化”

この課題を根本から解決するのが、ePROなどと連携した「ZenDo eGift」ソリューションです。
被験者のタスク（ePRO回答・来院・アンケート提出など）をトリガーに、Amazonギフトカードなどの電子ギフトを自動送付。
CRCや事務局は支払い作業から解放されます。

さらに、ZenDo eGiftは、ePRO・eConsentと同一基盤で動作。
同意取得からデータ収集、そして負担軽減費支払いまでを一貫したフローで統合し、データインテグリティと被験者体験を両立する臨床試験DXを実現します。

世界最大のRCTで実証されたeGiftの効果

京都大学がAMEDの支援を受けて実施した、スマートフォン認知行動療法アプリの効果を検証するフルリモートRCT（被験者3,936名）においてZenDo eGiftが採用されました。

同試験では、アプリ側CSVデータとZenDo eGiftの連携を行い、アプリ内のアンケートに回答した参加者に対し、謝礼としてAmazonギフトコードを自動送付、未受領者には自動リマインドを行いました。

結果、手動で行っていた従来と比較し、
-    ギフト送付業務時間を90%削減
-    参加者からの問い合わせを50%削減

という成果を達成。大規模・長期の非来院試験において、リモート運用と品質管理を両立できることが実証されました。
（試験詳細： https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research-news/2025-04-25 ）

DCT・臨床研究・アプリ試験へ広がる応用

現在、beyondSはSMOとの連携のもと、治験における負担軽減費支払いのeGift化を進めています。
また、第IV相試験や特定臨床研究では、事務局によるePROの回答確認をトリガーに謝礼を自動送付するモデルを導入中です。

さらに、今後増加が見込まれるアプリの臨床試験では、京都大学事例のようなフルリモートDCTが主流となると予想され、デジタルギフトはその前提インフラとして不可欠になります。

ZenDo eGiftはこれからも多様なシステムと連携の上、負担軽減費DXを進めてまいります。


ZenDo eGiftの具体的な機能や導入事例はこちら

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