医師の働き方改革に伴い、ＭＲを通じた情報収集時間が「減る」と予想している医師の６割強は、気軽な質問がしづらくなるなどの懸念を抱いている――。このような調査結果を製薬デジタルマーケティング支援会社のMCI DIGITALがまとめた。懸念のトップ３は、「気軽な質問や依頼がしづらくなる」、「薬剤に関する新しい情報がタイムリーに入手できない」、「薬剤に関する質問・相談がタイムリーにできない」――だった。働き方改革以降は、これまで以上にＭＲが“目利き力”を生かして情報を必要とする医師にデジタルを含めてタイムリーに提供できる体制が重要となるほか、ＭＲが“自分事化”して対応できる教育にも焦点があたりそうだ。

文末の「関連ファイル」に、医師の働き方改革により、ＭＲ面談からの情報収集時間が「減る」と考えている医師が抱く懸念事項に関する資料を掲載しました（会員のみダウンロードできます。14日間の無料トライアルはこちら）。

◎医師の４人に１人　ＭＲ面談による情報収集時間が「減る」と予想　４月調査・７月調査ともに

同社は、医師の働き方改革施行後に薬剤・疾患関連情報の収集時間がどのように変化するかについて、医師約5000人を対象に、23年４月（調査期間：４月17日～28日）と７月（同７月26日～８月１日）に意識調査を実施した（４月調査結果の記事はこちら）。

時間外労働規制に備えて勤務先で労働時間短縮計画が「策定され推進中」又は「計画策定中」と答えた医師約2500人のうち、働き方改革後にＭＲ面談を通じた情報収集時間が「減る」と予想している医師は、４月調査で26.3％、７月調査でも25.9％となり、医師の４人に１人は「減る」と予想していることがわかった。

◎「減る」理由の１位　「ＭＲとの面談可能な時間帯・曜日が縮小」

直近の７月調査から、ＭＲ面談を通じた情報収集時間が「減る」と予想している医師670人に「減る」と思う理由や懸念を聞いた結果を見てみる。「減る」と予想した理由の１位は「ＭＲとの面談可能な時間帯・曜日が縮小するため」（40.0％）で、勤務先施設の環境要因が影響するとのことだった。「ＭＲとの面談が完全アポイント制になるため」（16.0％）といった環境要因も一定割合あった。「所定労働時間外での面談が残業扱いとなるため」は25.7％だった。

一方で、「減る」と予想した理由の２位は「時間外労働時間の上限を理由にＭＲからの面談依頼を断りやすくなるため」（32.5％）だった。ＭＲが目利き力を生かして、医師から選ばれるＭＲになることがより重要になりそうだ。３位は「時間外労働時間の上限を契機にＭＲ数がさらに減少すると予想するため」となった。

◎懸念の１位　「気軽な質問や依頼をしづらくなる」

ＭＲ面談を通じた情報収集時間が「減る」ことによる懸念事項を聞いたところ、「特に困ることはない」との医師は37.5％となり、逆に何かしら懸念があるとの医師は62.5％となった。

懸念事項を複数回答可で求めたところ、上位から「気軽な質問や依頼をしづらくなる懸念がある」（26.6％）、「薬剤に関する新しい情報がタイムリーに入手できない懸念がある」（25.1％）、「薬剤に関する質問・相談がタイムリーにできない懸念がある」（25.1％）、「インターネットで調べる手間が増える懸念がある」（17.0％）――となった。

同社は本誌取材に、「医師の働き方改革後の医薬情報の収集に関しては、若手医師で『困る』との割合が高い。ＭＲ面談を含め医薬情報をどんどん仕入れたいとの意識が現れたとみられる」と話した。医師の働き方改革は24年４月に施行され、勤務医の場合は原則、年間960時間とする上限規制が設けられる。

７月調査は、製薬企業のオウンドサイト（自社サイト）やその他医療関係企業サイトを閲覧している医師5094人（病院勤務医：3955人、開業医：1139人）を対象に実施した。調査時期は23年７月26日～８月１日。分析結果は、MCI DIGITALの「医師版マルチメディア白書2023年秋号」に掲載されている。