富士経済はこのほど、国内の代謝系疾患治療薬市場や高脂血症治療薬市場などの2019年市場予測を発表した。代謝系疾患治療薬市場の80％を占める糖尿病治療薬は10年売上で2740億円だが、これが19年には3700億円（10年比= 35.0％増）まで拡大すると予想した。市場成長の最大の要因は09年12月以降、相次ぎ上市されているDPP-4阻害薬やGLP-1受容体作動薬などインクレチン関連薬の登場だ。従来品との競合はあるものの、疾患特性からも併用療法が進み市場拡大すると分析している。

代謝系疾患治療薬市場は10年で3224億円だが、15年には4092億円、19年には4300億円になると予想した。この中の糖尿病治療薬の推移は10年2740億円、15年3500億円、19年3700億円と予想し、15年まで急拡大するとした。同社は糖尿病の早期治療の浸透のほか、「現在のガイドラインでは、DPP-4阻害薬とGLP-1受容体作動薬に対しては重視されていないが、今後、臨床試験の発表が多くなればガイドラインで推奨される可能性もあり、市場に与える影響は一層高まると予想される」としている。

一方、代謝系疾患治療薬のうち痛風・高尿酸血症治療薬市場は10年に230億円と市場も縮小傾向にあったが、これが15年に330億円、19年に320億円になると予想した。背景には５月17日に発売された約40年ぶりの新薬フェブリク（帝人ファーマ）がある。富士経済は「痛風・高尿酸血症治療薬市場は後発品の実績が多くなっているが、今後はフェブリクを中心とした展開が予想される」と分析している。

高脂血症治療薬市場　日本市場は19年まで伸長

また、富士経済は同じレポートで、高脂血症治療薬市場や解熱消炎鎮痛剤市場などの19年予測もまとめた。高脂血症治療薬市場は年間１兆円を売上げるリピトール（ファイザー）の特許切れを理由にグローバル市場では12年をピークに市場縮小するとの見方もあるが、同社は、国内市場については19年まで拡大すると分析した。具体的には、10年が3801億円だが、15年に4090億円、19年に4130億円になるとしている。▽高脂血症に対する認知度向上▽08年から特定健診・保健指導が義務付けられたことで潜在患者が顕在化したこと――などが市場拡大の要因としている。リピトール、リバロ（興和創薬／第一三共）、クレストール（アストラゼネカ／塩野義）といったストロングスタチンに加え、小腸コレステロール吸収阻害薬ゼチーア（MSD／バイエル）のスタチンとの併用療法が寄与するとしている。

一方、外用剤を除く解熱消炎鎮痛薬市場は10年が1218億円、15年が1206億円、19年が1194億円に、市場は横ばいから縮小傾向を示すと分析した。非ステロイド系消炎鎮痛剤（NSAIDs）は抗炎症、鎮痛、解熱などでグローバルスタンダードだが、関節リウマチなどでは生物学的製剤などの新製品との競合で処方が限定的であることなどを理由に挙げている。