COPD（慢性閉塞性肺疾患）の正しい知識の普及を目指すGOLD日本委員会はこのほど、一般生活者を対象にしたCOPDの認知度調査を行い、COPDの認知度が2012年12月時点で28.1％だったと発表した。認知度は近年、右肩上がりに推移しており、12年の結果も前年同月と比べて2.9ポイントの上昇となる。

調査対象は20代以上の男女１万人。方法はインターネット。調査時期は12年12月。同委員会は09年以降、同様の調査を毎年12月に実施している。

12年調査の結果をみると、COPDについて「どんな病気かよく知っている」と答えた人は8.1％、「名前を聞いたことがある」と答えた人は20.0％で、この２つを合わせた「COPDの認知度」は28.1％となった。COPDについて「どんな病気かよく知っている」と答えた人の中から110人を選んで、COPDの認知経路を聞いたところ、多い順から「テレビ」59人、「医師や医療関係者から聞いた」38人、「新聞」29人――。前回11年調査に比べて「テレビ」と「新聞」で増加傾向がみられた（11年調査では「テレビ」51人、「新聞」22人）。

COPDの認知度の経年変化を見てみると、09年と10年は17％台であまり変化がみられなかったが、11年は25.2％と大幅に上昇し、12年も上昇傾向が続いた。

同委員会の代表理事を務める福地義之助・順天堂大医学部呼吸器内科客員教授は、今回の結果について、「今年、自発的に行われた各種の啓発活動の成果と考えられる。ＴＶや新聞の影響が大きい」と分析。13年以降の見通しでは、厚生労働省が12年７月に「第二次国民健康づくり運動（健康日本21、第二次）」の中でCOPDの認知度を22年度までに80％へ引き上げるとする目標を掲げたことから、「自治体などが本格的に啓発活動を展開すると考えられる」とした。同委員会としても啓発活動をサポートして、「COPDの予防、早期診断、適正な治療の実現につなげたい」とコメントしている。

COPDは11年の日本人男性死亡原因の第7位となっているが、息切れや咳・痰といった見過ごされやすい症状に加えて社会的認知度が低いことから、早期発見が進まない点が指摘されている。