マーケティング調査のインテージグループのティーエムマーケティングは、中国での花粉症など季節性アレルギー疾患に対する対応についての調査結果をまとめた。それによると、調査対象者の都市部住人では医療機関への受診率など日本の調査と同様の傾向がみられ、マーケットの潜在的需要が示唆された。

調査は４月に中国30都市で、18歳～64歳まで1071人（男581人、女490人）を対象に電話で調査した。これはインテージグループの中国市場調査会社が行った消費者行動調査の一部として行われた。

この１年間に目や皮膚に季節性のかゆみやくしゃみ・鼻水がとまらないことを経験したのは18.4％。その対処方法としては、29歳以下を中心に34.5％がOTCを服用し自分で対処したが、医療機関への受診はそれを上回り41.1％だった。受診理由は、OTCで対処できなかったためが３割強あり、自己対処から医療機関への受診にシフトする動きが示唆された。

ティーエムマーケティングは、受診率やOTC使用率は、日本の調査と「ほぼ同率」といい、都市部住民対象の調査であることに留意しつつ「近年の生活水準の上昇、医療システムの充足に伴い、消費者の健康意識が高まることで、中国においても日本国内と同様の医療ニーズが存在する可能性がある」と分析している。