IQVIAは2022年のグローバル薬効別売上の１位は抗腫瘍剤だったと発表した。抗腫瘍剤の売上は1974億ドル（１億ドル未満切捨て）で、前年比11.1％増だった。上位20薬効のうち２ケタ成長したのは４薬効で、抗腫瘍剤のほか、２位の糖尿病治療薬（売上1465億ドル、前年比15.9％増）、３位の免疫抑制剤（1444億ドル、16.9％増）、19位の脂質調整剤（182億ドル、10.9％増）――となった。なお、IQVIAのグローバル薬効別売上には政府一括購入などで一般流通していない新型コロナのワクチンや治療薬は含まれていない。

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◎上位10薬効は全て成長

22年のグローバル売上上位３薬効におけるそれぞれの売上トップ製品は、抗腫瘍剤はキイトルーダ（238億ドル、28.3％増）、糖尿病治療薬はオゼンピック（211億ドル、79.1％増）、免疫抑制剤はヒュミラ（349億ドル、10.8％増）――となる（詳細記事はこちら）。

グローバル売上上位３薬効（抗腫瘍剤、糖尿病治療薬、免疫抑制剤）は、日本の上位３薬効と順位、顔ぶれとも同じ。ただ、グローバルでは各薬効とも２ケタ成長したのに対し、日本ではそれぞれ6.0％増、5.3％増、6.3％増――といずれも１ケタ台の成長率だった。

グローバルの薬効別売上の４位以下は、４位は抗血栓症薬（577億ドル、6.6％増）、５位は疼痛治療薬（523億ドル、3.0％増）、６位は呼吸器官用薬（523億ドル、5.0％増）、７位は降圧剤（407億ドル、4.1％増）、８位は抗HIV薬（367億ドル、5.8％増）、９位は精神科系疾患治療薬（360億ドル、4.5％増）、10位は抗菌薬（340億ドル、2.9％増）――。上位20薬効のうち17薬効で市場成長し、上位10薬効は全て成長していた。

なお、22年にマイナス成長だったのは、14位のその他の循環器官用薬（256億ドル、6.9％減）、17位の神経系疾患治療薬（207億ドル、3.6％減）、20位の輸液製剤（170億ドル、0.1％減）――の３薬効だった。