調剤レセプトベースで実際の処方動向を把握・分析する医療情報総合研究所（通称：JMIRI、読み：ジェイミリ）は３月12日、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が顕在化した２月の生活習慣病薬の投与日数を分析したところ、投与日数が伸びた患者の割合は例年に比べて２ポイント強、増えたことがわかったと発表した。20年２月に投与日数が増えた患者の割合は18.3％で、19年、18年、17年の各２月は約16％だった。JMIRIは、今年２月の処方せん発行枚数は例年通りだったことから、「（新型コロナにより）処方日数を延長することで、次回の受診までの間隔をあける傾向にあるようだ」としている。

今年２月に投与日数が伸びた患者を詳細にみると、２～４週間分を増やした患者が多かった。例えば、前回処方14日分が今回処方28日分（２週間増）、前回28日分が今回42日分（２週間増）、前回14日分が今回42日分（４週間増）――といった具合だ。生活習慣病薬の内訳は開示していない。

厚労省は２月28日付けの事務連絡「新型コロナウイルス感染症患者の増加に際しての電話や情報通信機器を用いた診療や処方せんの取扱いについて」で、処方について、「新型コロナウイルスの感染拡大を防止する観点から、慢性疾患等を有する定期受診患者等について、当該慢性疾患等に対する医薬品が必要な場合、感染源と接する機会を少なくするため、一般的に、長期投与によって、なるべく受診間隔を空けるように努めることが原則である」との見解を示していた。