厚生労働省の「ゲフィチニブ検討会」（座長・松本和則国際医療福祉大学教授）
は３月17日、３回目の会合を開き、EGFR遺伝子変異とゲフィチニブとの関連に
ついて愛知県がんセンター病院の光冨徹哉胸部外科部長から、日本肺癌学会の
ガイドライン（GL）改訂について同学会の根来俊一評議員（兵庫県立成人病セ
ンター呼吸器科部長）からヒアリングした。同検討会は、プラセボとの比較で
生存率に有意差を出せなかったとされるISEL試験の結果公表を機に発足。次回
会合（３月24日）で報告書をまとめるが、全面使用禁止といった内容でなく、
GLの普及方法など安全対策の充実が中心になりそうだ。

光冨氏によると、日本人に多いとされる、同遺伝子変異を伴う非小細胞肺がん
は、臨床効果と強く相関。ゲフィチニブ投与候補患者に遺伝子変異検索を行う
ことが望ましいが、施行できる施設は限られている。光冨氏は、「変異検索の
標準化と普及が重要」とした。

一方、根来氏は、改訂GLで、「急性肺障害、間質性肺炎発症のリスクファクタ
ーとされるPS2以上の全身状態不良例などへの投与は、危険性を上回ると判断
される場合に限定する」としたことなどを報告。「上回るかどうかは肺がん専
門医でないとなかなか分からず、（そうでない医師は）投与すべきでない」と
述べた。