ヒューマンサイエンス振興財団が実施したゲノム情報を使った臨床開発に関するアンケート調査から、遺伝子多型を組み込んだ治験が数年のうちに急増する可能性が明らかになった。調査は同財団会員企業91社を対象に昨年９月～11月に実施、製薬企業37社、非製薬企業７社から回答を得た。それによると、遺伝子多型を組み込んだ治験の実施を製薬企業15社が想定。このうち薬物代謝に関しては４社がすでに実施中、６社が２～３年内に実施を予定している。また、薬物反応性に関しては３社がすでに実施中、6社が２～３年内に実施を予定。一方、添付文書で特定遺伝子型の患者を対象にする、あるいは除外するとされた場合、処方対象患者数が減るとの懸念を製薬企業25社が持っていることがわかった。ノンレスポンダーを添付文書で除外する時に求めるものとして「高い薬価」が最も多かった。アンケート結果は、同財団が作成した調査報告書「ゲノム科学の臨床応用に向けて」の中で紹介されている。