帝人と杏林製薬は１月23日、帝人の医薬医療事業（02年３月期売上945億円）を分割して杏林製薬（同624億円）に今年10月1日付で事業統合するとともに、帝人が杏林製薬の株式を50％超保有して、帝人グループの連結子会社にすると発表した。統合新会社は杏林製薬が承継するものとし、株式上場も維持、荻原郁夫社長が引き続き社長となる。両社を合算して売上高約1600億円、営業利益約290億円、研究開発費約200億円となるが、研究開発費300億円を生み出すため、売上高2000億円の早期達成を目指す。営業要員1750人、うちMRは1200人体制となり、「国内で10位程度の営業力を持つ」規模になる。1200人のMRは維持する方針。国内の医薬品売上では、帝人38位、杏林43位を合わせて20位にあがる。国内上場製薬企業では14位。事業統合は、昨年10月に帝人の長島徹社長が杏林の荻原社長と会った際に帝人側から持ちかけたという。杏林製薬は05年までの中期計画で研究開発投資150億円、売上1000億円を目指していたが、それでは「将来に向けたクリティカルマスにはならない」と判断した。帝人は、医薬医療事業のパイプラインを拡充するため、ここ数年、国内外のパートナーを探していた。帝人の02年３月期連結売上は9234億円、単体では2323億円。