群馬大学大学院医学系研究科の伊藤一人准教授は１月23日、日本泌尿器科学会
とファイザーによる共同主催のセミナーで講演し、前立腺がんの早期発見のマ
ーカーとして広く使用されているPSA（前立腺特異抗原）検査の実施を推奨で
きないとした厚労省の研究斑の指針（昨年10月策定）に対し、「病気の発見や
将来の発症危険率まで予測できる有用な検査方法」と反論。策定中の同学会独
自の指針に「50歳以上の男性（受診希望者）にPSA検診を推奨する」と明記す
ることを明らかにし、必要性を訴えた。

伊藤氏は研究班の指針に対して、古く質の悪い研究と最新の質の研究の区別が
されていない、疫学者の偏った否定的な意見のみ紹介しているなどと批判。▽
住民検診を中止すると、PSA検査を最も多く受診している50歳以上（前立腺が
ん発症のリスクの高い）の男性をカバーできなくなる▽スウェーデンでのPSA
検診の導入で、進行がん罹患数が半減したという研究報告が重視されていない
▽前立腺がんの検診の普及率（87％）の高いオーストリア・チロル地方の研究
で、転移がんが70％減少し、死亡率が半減した――などの主張を展開。

PSA検査の実施で転移がんの罹患率が減るのは確実で、死亡率でも有用性を証
明する結果が出ていると結論付けた。学会の指針では、PSA検診を受診するこ
と、及び受診しないことの利益・不利益を盛り込む予定だ。

PSA検査の有用性をめぐる論争は、厚労省の研究斑（がん検診の適切な方法と
その評価法の確立に関する研究、主任研究者：浜島ちさと国立がんセンター室
長）が「死亡率減少効果の有無を判断する証拠が現状では不十分であるため、
現在のところ対策型検診として実施することは勧められない」とする指針案を
まとめたことが発端。これに日本泌尿器科学会が「結論を出すには時期早尚」
と反発していた。