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製薬企業5社が「Pharma for PRIDE」を設立 性的マイノリティへの理解深める

公開日時 2022/12/16 04:49
製薬企業のなかで、性的マイノリティの総称・LGBTQIA+に関する理解を深めていこうという動きが活発化している。外資系製薬企業5社は12月8日、LGBTQ+啓発アライアンス「Pharma for PRIDE」を設立した。この日は合同勉強会を開催。参加者は性的マイノリティの当事者が見かけ上の性別を前提に恋愛に関する質問をされた時の気持ちや、アウティングを耳にした時の対応などを基に、職場において個人の違いを尊重したコミュニケーションの必要性を考えた。

「Pharma for PRIDE」には、アストラゼネカ、サノフィ、アレクシオンファーマ、アッヴィ、アラガン・ジャパン―の5社が参加した。誰もが安心して働ける職場や業界を実現するためにLGBTQ+に対する正しい理解の促進と、社会への発信を共同で行う。

同日開催された勉強会では、2つの事例をもとに適切なコミュニケーション方法を学んだ。レズビアンの女性に対し、職場で同僚や上司が「彼氏はいるの?」、「結婚は考えているのか?」と尋ねたケースでは、参加者から、「パートナーはいるの?と尋ねる」、「そもそも聞かない」、「相手が話しやすいように自分の話をする」などのコメントが寄せられた。

これに対し、同性のパートナーと一緒に暮らしているという参加者は、「当事者にとってあるあるの質問だ。仮に『いない』と答えても、『誰か紹介するよ』という流れになりかねないし、『いる』と答えれば、そこからの話は嘘をつく必要があり、本当のことを言えない罪悪感や、コミュニケーションを避けてしまうという悪循環に繋がる」と指摘。「異性愛前提で話が進むと言い出しにくいので、パートナーという表現や『付き合っている人はいるの?』というような聞き方をしてもらえると心理的な安全性が上がる」と答えていた。

事務局の1人は、「会社で1人1人が100%の力を出していくためにも、性的思考によって当事者を傷つけることや、パフォーマンスを下げるようなことはあってはいけない」と強調した。

◎製薬企業の性的マイノリティへの取り組みが活発化

勉強会は、アストラゼネカ、サノフィ、アレクシオンファーマの3社が参加した6月に続き2回目の開催。今回は新たにアッヴィ、アラガン・ジャパンの2社が加わり、計約900人が参加した。なお、12月4~10日は、法務省と全国人権擁護委員連合会が定める人権週間に当たり、人権尊重思想の普及高揚が呼びかけられている。

製薬企業をめぐっては、日本の職場における性的マイノリティへの取り組みの評価指標「PRIDE指標2022」で最高位の「Gold」を14社(ミクス編集部調べ)が受賞するなど、理解促進に向けた取り組みが広がっている。製薬企業5社が参加したアライアンス「Pharma for PRIDE」では、「性的マイノリティの当事者は、人口の10%を占めるとのデータもあり、積極的に意見を取り入れるべき存在だと感じている。同業他社の視点を加えた相乗効果によって、医薬品業界内でさらに多様性を尊重する機運が広がることを期待したい」とコメント。今後、アライアンスや合同勉強会に参加する製薬企業を拡大するほか、将来的には業界の垣根を超えて取り組みを進めていく意義を社会に発信していくことを目指す考え。
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