３月５日、都内で会見を行い、ITを活用したバイオ分野で協業し新事業を創出することで合意したと発表。具体的には、ゲノム創薬やテーラーメード医療の実現を視野に入れ、富士通がコンピュータ技術を中心としたIT技術を支援し、三菱化学がグループ各社の持つ研究成果をベースにゲノム創薬を推進する。さらに、三菱化学のバイオ研究の中核である生命科学研究所を協業の重要な基礎研究拠点と位置づけ、運営や活用形態について検討を行う予定。同事業化について、浅野応孝・三菱化学常務取締役は「ゲノム創薬は約20兆円の市場ができるといわれている。世界のなかで強者連合を組みながら、数年以内に数千億円のものは事業化していく」とグローバルな展開を念頭に、積極的に事業化する考えを示した。