抗がん剤併用療法の特定療養費化について厚生労働省は５月７日、「適正使用
を確保するための方策」をまとめた。（１）緊急時に十分に措置できる医療施
設およびがん化学療法に十分な知識・経験を持つ医師のもとで使用（２）治療
法の内容、副作用、致命的となる症例があることなどのリスクに関する患者へ
の説明と同意（３）学会を通じた医師などに対する関係企業や国への重篤な副
作用の報告などの励行について啓発――を求めた。同日開いた「抗がん剤併用
療法に関する検討会」で発表した。

同療法は毒性の強い部類の医薬品を組み合わせることなどから少なからず副作
用による死亡などが起こりうるが、「患者の安全確保を第一に考え可能な限り
想定される治療関連の死亡などを未然に防ぐための適正使用確保が必要」（厚
労省）なことから、同方策を定めた。