９月15日の医療経済研究機構主催のシンポジウムで医療法人伯鳳会赤穂中央病
院（兵庫県赤穂市、265床）の古城資久理事長は、今年４月のDPC施行実施スタ
ートに伴い注射剤のうち30％（品目ベース）を後発品に切り替えた結果、収支
が月間250万円好転したと報告した。「年間3000万円のプラスと思っていたら、
DPC導入で余分な注射や点滴がなくなり、（支出が減ることで）薬剤関係の収
支状況はさらに良くなりそう」と述べた。