日本産婦人科学会と日本産婦人科医会、日本周産期・新生児学会の3団体は、東北地方太平洋沖地震を受け、不足している医療器具、薬品、母子のケア用品などの供給をめぐり、厚生労働省医政局経済課長宛てに連名で要望書を提出した。日本産婦人科学会のHP上で3月16日発表した。

学会は、東北太平洋沖地震を受け、「周産期医療も例外ではなく、母子を取り巻く環境は筆舌に尽くしがたいものがある」とした。その上で、東北6県の周産期医療に従事する責任医師に、現在切実に必要としている物品について緊急調査を実施した。

その結果、「特に宮城県、岩手県の状況が最悪」と指摘。必要な医療器具、薬品、母子のケア用品をリスト化し、要望書に添えた。要望書では、「震災の後、医療環境の悪化、医療従事者の疲労は増大しており、これら物品の到着は彼らの切なる願いであり、大きな希望となる」とし、早期の供給を強く要望している。必要な物品の総額は、岩手県で1937万円、宮城県で2060万円を超えるとしている。

詳細は、日本産婦人科学会HPの要望書まで。