精神分裂病から統合失調症への呼称を変更してから10年たったことを期に、統合失調症に関するイメージや理解度などを一般の人500人を対象聞いた意識調査の結果が６月14日に発表された。それによると、病名の認知度を聞いたところ、「統合失調症」は55.6％に対し、旧呼称の「精神分裂病」は64.6％で、旧呼称の認知度の方が高かった。

調査は５月、ヤンセンファーマと国立精神・神経医療研究センター名誉総長・精神神経科学振興財団理事長の高橋清久氏の共同で行われたもの。「精神分裂病」の呼称は、そのイメージによって患者への差別や誤解を生みだしているということから、日本精神神経学会を中心に検討が重ねられて02年に「統合失調症」に変更になった経緯がある。呼称の変更を知っていたのは24％にとどまる。

年代別にみると、20歳代では統合失調症の認知が55.0％と旧呼称を11ポイント上回ったが、30歳代では統合失調症の認知が旧呼称の認知がわずかに上回る程度になり、60歳以上では統合失調症に認知度は57.0％にとどまり、旧呼称の認知が88.0％に上る結果となった。

調査では、患者への対応についても尋ね、あなたの知人や近所に統合失調症の人がいたら「他の人と同じような近所付き合いをする」と答えた人は46.0％、「困っているときは、できるだけ手を貸すようにつとめる」と答えた人は30.0％、「統合失調症で入院した人でも信頼できる友人になれる」と答えた人は41.2％。一方で、「結婚などで統合失調症の患者が家族の一員になることを受け入れられる」という質問に「そう思う」と答えた人は19.8%だった。

精神科に関係した入院施設やクリニック、作業施設が、近隣にあることは問題ないとする人は３割程度いるが、一方で、できれば他所にほしいも３割程度あり、子どもに危害が加えられないか心配との意見も３割弱あった。