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大塚・5カ年中期計画 エビリファイ特許切れ後 抗精神病薬ブレクスピプラゾールなど新薬群で再成長

公開日時 2014/08/27 03:51

大塚ホールディングスの樋口達夫社長(写真)は8月26日、都内で開いた第2次中期経営計画(2014~18年度)説明会で、最主力品の抗精神病薬エビリファイが15年以降グローバルで特許切れとなるものの、新薬群の成長で18年度に現在と同レベルの売上高1兆4400億円を目指すと発表した。その成長ドライバーには、エビリファイ後継品と位置付ける抗精神病薬ブレクスピプラゾール(一般名)や抗がん剤ロンサーフといったグローバル展開を予定する新薬を挙げた。

 

大塚HDの13年度売上高1兆4528億円のうち、エビリファイは5757億円で全体の4割を占める。エビリファイは売上の8割が米国となっているが、その米国で15年4月に特許が失効するため、業績への影響が指摘されていた。今回同社が公表した中計によると、エビリファイ特許切れによる業績悪化の底は16年で、この年度の売上高は1兆1900億円で、13年度に比べて約2割の減収となる見込み。

 

17年度からはポスト・エビリファイと見込む新薬群が牽引し、再び成長に転じる。18年度の売上計画では、エビリファイメンテナやブレクスピプラゾール、水利尿薬トルバプタンのグローバル3製品が計2000億円、抗がん剤ロンサーフや開発中のアルツハイマー薬「Lu AE58054」(開発コード)、血液がん治療薬「SGI-110」の次世代3製品が計500億円、国内新薬群16品目で計1800億円を販売する想定で、樋口社長は「(新薬群の)約8割は既に発売しているか申請済みで、計画については見える形でのもの」と説明した。

 

なお、ブレクスピプラゾールは、米国で統合失調症と大うつ病の適応で申請中。日欧でも臨床第3相試験(P3)が行われている。

 

◎国内事業は拡大 MR体制も強化

 

同社の国内事業では、18年度の売上高として8000億円を計画。13年度に比べて27%の増収となる。医薬関連事業の主力品であるエビリファイが国内でも16年に特許切れを迎えるが、抗てんかん薬イーケプラや抗がん剤アブラキサンなど新薬群が年平均成長率約30%で牽引する。樋口社長は会見の中で国内のMR体制についても触れ、「新薬の上市が続くので、活動を強化していく必要がある」と述べた。
 

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