米国では医療用医薬品で直近に値上がりし、米ヘルスケアシステムに新たに10億ドル以上の財政負担を課した製品がある。値上げ率で最大となった抗精神病薬のジプレキサ、サインバルタ、関節リウマチ治療薬ヒュミラなどが並ぶ。米銀行・保険Wells Fargoのアナリスト、David Maris氏らのグループが、リスト薬価情報ツールであるMedi-Span Price Rxのデータを活用して、医療用医薬品の2016年12月15日から17年1月3日の間の値上がり状況を調べた結果、同剤の米医薬専門誌「Fierce Pharma」1月4日号が報じた。

値上げ率で最大なのは、リリー社の抗精神病薬ジプレキサの9.91%。サインバルタは9.88%だった。両剤ともすでに特許が切れ、後発品が市場にあるが、同誌は、製薬企業は後発品が上市され、市場シェアが縮小するタイミングで値上げが行われると指摘している。リベートや値引きが大きくなるためでないかと考えられる。特許期間中の骨粗鬆症治療薬・フォルテオは9.9%の値上げとなった。

関節リウマチ治療薬・ヒュミラの値上げ率は、9.7％。同税の売上高が年間126億ドルであることを踏まえ、Maris氏は「価格上昇により新たに12億ドルの負担となる」と指摘。ヘルスケアシステムへの影響を懸念した。同氏によると、同剤の価格は過去5年で2倍になったという。

ファイザーは、20製品で9.44%の値上げをした。値上げ品には、すでに特許が切れているED治療薬・バイアグラ、脂質異常症治療薬・リピトール、抗うつ薬・ゾロフト（日本製品名：ジェイゾロフト）、抗うつ薬・Pristiqも含まれている。同社は、製品の値上げは慎重かつ責任を持って行っているとして、購入できない患者には、購入支援プログラムを用意しているとしている。

ノバルティスは、抗がん剤・アフィニトール、鉄過剰症薬・エクスジェイド、抗がん剤・タシグナなど8製品で9～9.9%の値上げをした。マイランは、24製品で値上げを行ったが、後発品11製品については値下げをした。なお、ロシュと米メルクは、同3週間内には値上げした製品はなかった。

「Fierce Pharma」誌は、米国では、高薬価への批判は収まらない気配であるが、多くの製薬企業は、治療オプションのない患者にベネフィットをもたらすために新規の有効な薬剤を開発することは多額の経費がかかると主張していると報じている。なお、ここでの価格は、割引やリベートは含まれていないリスト価格。