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後期開発品　１位はＡＺの62品目　トップ10に内資系は第一三共のみ
ミクス　パイプラインリスト
25年１月版　企業別リスト

後期開発品　１位ＡＺ　トップ10に内資系は１社のみ

2025/01/01
ミクス編集部が製薬企業78社（内資系企業51社、外資系企業27社）の国内フェーズ２以降の開発品を調査・集計した「新薬パイプラインリスト2025年１月版 企業別」で、原則24年11月末時点（申請品目は12月６日まで集計）のP3以降の後期開発品は575品目（＝プロジェクト数）となった。企業別リストでは、共同開発品は企業ごとに１品目としてカウントしている。
101の国内開発パイプラインで圧倒 6割が後期開発品・承認申請済み　
INTERVIEW
アストラゼネカ 堀井貴史社長

101の国内開発パイプラインで圧倒

2025/01/01
「2024年11月末時点の開発パイプラインは101。がん領域が63製品、がん領域以外のバイオファーマ（循環器・腎・代謝疾患、呼吸器・免疫疾患）は38製品」－。堀井貴史社長は本誌インタビューに対し、「今後３～5年で多くの革新的新薬を日本の患者さんにお届けする機会がある」と強調した。
業務改善から再建断念への道のり語る
ミクスPremier Reports
元小林化工代表取締役・田中宏明氏が初めて語る！

業務改善から再建断念への道のり

2024/10/01
業務改善命令後に小林化工の代表取締役を務めた田中宏明氏（GOF代表取締役）は９月７日、都内で開催した「Active-T」のパネルディスカッションに登壇し、業務改善から再建に向けて歩んだ道のりを語った。
患者が数千人～数万人の スペシャリティ領域に進出　
INTERVIEW
アルナイラム　岡田裕社長

スペシャリティ領域に進出　組織拡大へ

2024/09/01
RNA干渉（RNAi）に基づく医薬品のパイオニアであり、リーディングカンパニーとして知られるアルナイラム。2002年設立とまだ若い会社だが、世界初のRNAi治療薬・オンパットロを米国で上市して以来、これまでに世界60カ国で５つのRNAi治療薬を上市している。
後期開発品　１位はＡＺの59品目　上位８社は外資系企業
ミクス　パイプラインリスト
24年８月版　企業別リスト

後期開発品　１位はＡＺの59品目　上位８社は外資系

2024/08/01
ミクス編集部が製薬企業74社（内資系企業49社、外資系企業25社）の国内フェーズ２以降の開発品を調査・集計した「新薬パイプラインリスト2024年８月版 企業別」で、原則24年６月末時点（申請品目は７月18日まで集計）のP3以降の後期開発品は571品目（＝プロジェクト）となった。企業別リストは、共同開発品は企業ごとに１品目とカウントしている。
後期開発品　がん領域に216品目　炎症・免疫疾患に77品目
ミクス　パイプラインリスト
24年8月版　疾患別リスト

後期開発品　がん領域に最多216品目

2024/08/01
ミクス編集部は製薬企業74社（内資系企業49社、外資系企業25社）の国内フェーズ２以降の開発品を調査し、「新薬パイプラインリスト2024年８月版 疾患別」をまとめた。
コンソーシアム形成で品質維持と生産効率向上を実現
編集部のオススメ
Meiji Seika ファルマ 小林大吉郎社長

コンソーシアム形成で品質維持と生産効率向上を実現

2024/08/01
“コンソーシアム構想”の早期実現に意欲をみせるのが、Meiji Seika ファルマの小林大吉郎代表取締役社長だ。既存のアセットを有効活用して生産拠点を整理することで屋号を統一し、品目を集約する姿を描く。
優先的に取り組む事項　トップは「流通適正化」
編集部のオススメ
アンケート結果から見る後発品の企業指標導入

優先的に取り組む事項　トップは「流通適正化」

2024/04/01
2024年度薬価制度改革で試行的に導入された後発品の企業指標。ミクス編集部の調査によると、後発品の企業指標導入に伴って、優先的に取り組む事項として、「平均乖離率超とならないよう、さらなる流通の適正化に取り組む」がトップとなった。これまで薬価差でシェア拡大を図ってきた企業にとっては転換を迫られている。
疾病X
アメリカの最新医療事情
メディカル・ジャーナリスト 西村由美子

疾病X

2024/03/01
疾病Xがネットを騒がせている。きっかけは2024年1月の世界経済フォーラムの特設部会が企画した「世界的に流行すればCOVID-19の20倍の死者を出すと予測される感染症（＝疾病X）」に関する有識者ディスカッションである。
改革の実効性を主体的に説明し、理解求める活動を
INTERVIEW
厚労省保険局医療課 安川孝志 薬剤管理官

改革の実効性を主体的に説明し、理解求める活動を

2024/02/01
「製薬業界が今回の薬価制度改革の結果に対する意思表示を国民、中医協委員に対して納得感のあるものとして、何が出せるのか主体的にしっかり考えることが業界としての責任だ」―。
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