１日に社長に就任した日本シエーリングのホセ・Ｅ・マルティーノ　アルバ社長は２日、大阪市内の本社で記者会見し、今後の事業運営について語った。01年度の売上高は三井製薬との統合を含めて699億円だったが、10年にはこれを1000億円に引き上げる考えを表明。現在、65％を占めている画像診断領域を相対的に縮小し、治療薬や受胎調整・ホルモン療法領域（フィメルヘルス）を拡充する方針を示した。　マルティーノ社長は世界的なシエーリングの経営戦略を「特化した市場で主導的地位をめざす」ことだとし、「（自社の）規模からみても大手企業との競争は避ける」と説明。日本市場は世界売上の14％を占めており、今後は世界戦略に則って画像診断、フィメルヘルス、血液がんなどの特定分野で主要な地位を築くと強調した。　01年の売上は前年比９％増の699億円（薬価ベース）で、主要製品はイオパミロン414億円、マグネビスト95億円など。02年は薬価改定の影響を受け「01年をわずかに上回る」と予想している。10年の目標は1000億円だが、イオパミロンの薬価引き下げで打撃を受けたこともあり、主要領域のバランスを再構築しリスクを分散。最終的には画像診断領域を50％以下にする考えだ。その際「Ｍ＆Ａも柔軟に考える」としている。　三井製薬との統合でMR数は50人に増加。現在、専任MRや特化MRへの再配分を検討している。