三共の高藤社長は12月6日に記者会見し、02年10月で特許切れとなったメバロチン対策が最重要課題だとし、その結果が「同社の運命を大きく左右する」と語った。来年７月の後発品薬価収載でジェネリック品の上市が見込まれることから、価格の引き下げによる売上減は避けられないとみているが、「数量的には現状維持したい」という。特許切れ直後の11月と12月はむしろ伸び気味だったというが、そのままいけるかは予測がつかないとした。対策としては、長期の使用実績に基づく有用性と安全性を市場に訴えることが最も重要とし、大規模臨床試験によるエビデンスを中心としたプロモーションをすすめるほか、近く承認予定のカルブロック、来年末に承認を期待するベニカーの確実な上市、導入予定品の早期契約と上市、全社的なコスト削減により、業績の下降線に歯止めをかけたいとした。社長自身が11支店を１ヵ月の間に回った中で、各MRに「なんとしても落としたくない」という気力があると感じたと言う。業績全体の見通しについては、詰めの作業を進めて03年５月に中期業績見通しを公表する考えを示した。全社的な改革の一環として進めている研究改革プロジェクトでは、米国の研究拠点との連携を図り、優先順位の高い製品の開発期間をこれまでの12年から「６～８年」に短縮する計画を進めていることを明らかにした。