DPC（診断群分類）による包括評価への試行参加を新年度から予定している若
弘会若草第一病院（大阪、230床）の土井生資副院長（経営担当）が２月21日、
保健・医療・福祉サービス研究会主催のセミナーで講演し、在院日数の長短が、
DPC導入に伴う収益に如実に影響することを説明した。同病院など特定機能病
院以外の92医療機関が実施した、DPC影響評価調査で分かった。

同病院は02年４月から03年３月の１年間で、全体の12.3％に当たる541症例に
ついて、DPCによる定額払い制と現行出来高制について収入を比較。DPC評価の
方が高かったのは肺の悪性腫瘍（係数を１として算定した場合、差額約1300万
円）、肺炎・急性気管支炎・急性細気管支炎（700万円）などいずれも在院日
数が標準より短い傷病で、５分類で計約3050万円の差額が生じた。逆に胃十二
指腸潰瘍・幽門狭窄内視鏡消化管止血術（440万円）など在院日数の長いもの
は出来高制の方が高く、差額は４分類で計約883万円。

土井氏は、「医療の質がよくなければ在院日数は短縮できず、新しい医療技術
導入への対応が必要。クリティカルパスの実施も日数に影響している」と話し
ている。