慶応義塾大学医学部の池上直己教授（医療政策・管理学教室）は９月15日、医
療経済研究機構主催のシンポジウムで、急性期以外の入院医療包括化に関し、
包括評価の対象外となる薬剤の選定方法について述べた中で、「それだけの薬
効があるのかの判断が課題。とくに新薬の場合、包括評価との関係で新たなエ
ビデンスを提出してもらうことが必要かもしれない」と述べた。

また、自らが座長を務める中医協の診療報酬調査専門組織・慢性期入院医療の
包括評価調査分科会で今後、「コストカバーできないのは、患者のどういう状
態の時にどういう飲み方をした、どういう薬剤なのか」についてリストアップ
をする方針を示した。