大和総研の宮内久美シニアアナリスト（企業調査第二部）は、ファルマ・マー
ケティング・サーベイが９月７日に開いた勉強会で講演し、国内ジェネリック
医薬品市場の現状や今後の動向などについて解説した。４月の処方せん様式変
更の影響などで、大手専業ジェネリックメーカーが好業績となっていることや、
大手企業の健保組合がジェネリックの採用に関心を示しているとの動きを紹介。
「先発品メーカーはこうした動きが一旦進むと元には戻らないことを認識して
おく必要がある」と警鐘を鳴らした。

宮内氏は、沢井製薬や日医工といったジェネリック専業大手の直近の業績を紹
介。４―６月期売上高を見ると、前年同月比で20～30％拡大し、７月も傾向値
は変わらず、今のところ返品らしい返品はないとした。そのうえで「『仮需』
とも言えない状況が発生している」と解説した。

さらに、日本調剤のデータを例にとり、「処方医の15～20％弱が『後発医薬品
への変更可』とし、うち患者の15～20％がジェネリックを選択した模様」と説
明。「大した影響はないと言う人もいるが、元々医薬品市場全体の金額ベース
で５％しかないジェネリック市場に、４％前後が上乗せされると、倍に伸びて
いることになる。決して軽視できる状況ではない」との見方を示した。