NTT東日本関東病院副院長（外科部長）の小西敏郎医師らによって行われた疼痛管理に関するインターネットアンケートによると、再発進行がん患者85人のうち、がんによるとみられる痛みを感じてもすぐ（10日未満）に主治医に伝えなかった人は45人に上る。理由は、半数近くが「がんとは関係ない痛みだと思った」だったが、１割強が「怖くて気にしないようにしていた」「訴えてもちゃんと聞いてくれそうにない」「痛いと騒ぐのはみっともない」だった（複数回答）。

その45人に対し、主治医が疼痛治療を重視し、痛みを有無を常に知りたがっているという態度の場合だともっと早く痛みを伝えるかを尋ねたところ、57.8％が「もっと早く言うと思う／積極的に伝えようと思う」、20.0％が「自分からは言わないが聞かれたら伝えると思う」と回答した。

小西医師は、疼痛治療の成否は主治医の態度にかかっていることを指摘。ただ、医療用麻薬に対する誤解も少なくないことから、必要な情報を提供し、治療に結び付けていく必要性を強調している。これは、塩野義製薬、帝國製薬、テルモ、日本新薬、久光製薬、ヤンセンファーマからなる「がん性疼痛緩和推進コンソーシアム」がこのほど行ったメディアセミナーで発表されたもの。