大塚製薬は６月７日、1070人の全MRに多機能情報端末ipadを７月から携帯させ、情報提供活動に活用すると発表した。MRと医師の面会が制限され短時間でのやりとりが求められているが、大塚としては、常にアップデートした最新の情報を携行させ、講演会など動画など視覚的に訴えられる情報も交えて、最新情報を短時間で的確に伝えられるようにしたい考え。

同社は、忙しい医師、薬剤師ら医療従事者への情報提供ツールとしては、起動が早く、画面が大きく、軽い操作感からipadが適していると判断。全MRほか、学術担当者、プロダクトマネージャーなど製品担当者らに対し、全1300台を導入することにした。

ipadには、製品パンフレット、添付文書、論文など製品に関する情報、講演会などの動画コンテンツ、同社ウェブサイトのコンテンツなどを盛り込む予定。ほか、電子教科書、医薬品基本情報なども取り入れ、MRの自己学習の活用も予定している。今回は国内MR向けのものだが、海外のMRなどへの導入も検討する。

大塚の広報によると、導入費用は、機材とソフトウェアの費用として約２億3000万円（コンテンツ作成費用含まず）。維持コストは、今後どんなコンテンツを盛り込むかといった未定のところもあり「今のところは分からない」としている。７月末までに導入を完了させる方針だ。