東日本大震災により、日本の医療制度におけるプライマリーケア制度が脆弱なことを露呈した。

日頃から多数の患者が病院や準専門医を受診しているが、今回の被災地で大きなダメージを受けた地域の医療関係者は、疾病やけがの重症度に関わらず、大量の患者の「殺到」に嘆いた。大地震、津波、原発事故の影響で、病院は、高血圧、糖尿病、胃腸炎など緊急性はないが重要な疾患の患者を診ることが出来なくなってしまい、日本は改めてプライマリーケアを強化する必要性があることが浮き彫りにされた。

日本医師会（JMA）は、被災地に医師1人、看護師2人、運転手1人から構成されるボランティアのJMA医療チームを派遣することで、被災地の医師不足に対応した。4月21日現在で642チームが3日から1週間派遣された。今後145チームが派遣予定。経費はJMAと各県が負担する。Junichiro　James　Kazama（新潟大学）らがThe　Lancetで報告した。

(The　Lancet　　Vol377　May　14、2011)