愛媛大学プロテオサイエンスセンターと大日本住友製薬は4月9日、マラリアワクチンへの実用化が期待できる抗原「PfRipr5」を発見したと発表した。同抗原の実用化に向けては、ＮＰＯ団体のヨーロピアン・ワクチン・イニシアティブ（EVI）やアイベット（iBET）と提携。非臨床試験の実施やワクチン効果の確認などに取り組むプロジェクトを開始する。公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金（GHIT Fund）は、このプロジェクトに対し、約9300万円の助成金を交付することを同日発表した。

PfRipr5は、コムギ胚芽抽出液を使う愛媛大学独自のタンパク質合成技術を活用して発見された。マラリア原虫の赤血球侵入を阻害することで、有効性を発揮することが見込める。抗原多型はないことが特徴。既存の発病予防ワクチン候補では抗原多型によって有効性が示されていなかったことから、新規ワクチンの創出による有効性に期待がかかる。大日本住友製薬は、「マラリア原虫抗原の遺伝子多型がなく、高い有効性が期待される」としている。

◎愛媛大「GHITの存在でワクチン開発に道」

GHIT Fundは、日本政府や大手製薬企業などが共同出資しており、マラリアや結核など“顧みられない熱帯病”への研究開発投資に寄与している。愛媛大学では、GHIT Fundの資金を活用した理由について、「これまでは大きなシーズを見つけていても、ワクチン開発に必要な資金を獲得するすべがなかったが、GHIT Fundの存在で、ワクチン開発の道がつながった。プロジェクトによって、グローバルヘルスの最重要課題のひとつ、マラリア対策に貢献できると期待している」とコメントしている。

マラリアは蚊が媒介して毎年約2億人が感染し、子どもを中心に44万人が死亡しているが、製薬会社では、採算性に乏しいことからワクチンや治療薬の開発に消極的だったといういきさつがある。GHIT Fundはこのほど、エーザイや田辺三菱製薬に対しても、助成金の交付を決定。治療薬やワクチンの開発をめぐる動きが広がっている。