日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）は３月18日、21年度の全国のドラッグストア（382社２万1725店）の推定売上高（速報値）は前年同期比6.3％増の８兆5408億円だったと発表した。16年度から６年連続で４％超の成長を続けている。同協会は、「近年のなかで一番高い伸び率」としており、生活者の買い物行動のなかにドラッグストアを定着させていきたいと意気込んでいる。

カテゴリー別の売上高は、▽調剤・ヘルスケアが2兆7309億円（前年度比7.8％増、構成比32％）、▽ビューティケアが1兆5477億円（同0.4％減、同18.1％）、▽ホームケアが１兆8967億円（同8.7％増、同22.2％）、▽フーズ・その他が２兆3655億円（同7.7％増、同27.7％）－だった。医療用医薬品や漢方薬・生薬、技術料などが含まれる調剤分野の売上高は現時点で明らかではないが、同協会によると、「（調剤・ヘルスケア分野と）同程度伸びていると思われる」という。

同協会は、「コロナ禍での外出自粛のプラス要因とマイナス要因がともに如実に表れた」と分析。ビューティケアが前年度を下回ったことについては、「緊急事態宣言下の業績が入っていることが要因と思われるが、まん延防止等重点措置が解除され、新年度で活動期に入ってくるため、来年度は大きな伸びを期待している」とコメントした。

◎全体店舗数は２万1725店舗　前年度より441店舗増

一方、全体店舗数は２万1725店舗で、前年度よりも441店舗増加した。20年度調査では、店舗数は653店舗増だったため、店舗数の伸びは鈍化しているが、池野隆光会長（ウエルシアホールディングス代表取締役会長）は、「最近出店しているのは、郊外型の面積の大きな店舗が多い。フードを扱うため、1店舗当たりの売り上げが多くなる」と指摘。このため、店舗数の伸びが鈍化したとしても、売上高については「まだまだ伸びていくだろう」と見通した。同協会では、「コロナ禍の外出自粛の影響で売り上げが伸びたカテゴリーについては、生活者がリピーターとして機能している。生活者の購買行動を定着させていくことに重点を置いていきたい」としている。