大塚ホールディングス（HD）が８月７日に発表した2015年12月期第２四半期（１－６月）決算は、主力の抗精神病薬エビリファイほか、新薬の売上伸長で長期収載品の落ち込みを吸収し、日本の医療関連事業売上高は1811億円、6.0％増だった。

 

同社は14年に12月期決算に変更したため、前年との増減を公式には示していないが、前年との比較は、14年１月～６月の同一期（未監査）と比較した「同一期間比」として出した。

 

国内事業では、主力品のエビリファイは169億円、8.9％増だったのをはじめ、水利尿薬サムスカは適応拡大もあって184億円、55.9％増、小児での処方拡大、２月に部分発作単剤療法承認を取得した抗てんかん薬イーケプラも101億円、27.3％増と、大塚の新薬が伸長。グループの大鵬薬品の新薬も、膵がんの適応を追加したアブラキサンが90億円、91.6％増、制吐剤アロキシは60億円、15.4％増となるなど、増収に寄与した。

 

 

全世界の医療関連事業では、米国で特許切れしたエピリファイが24.9％の減収になった影響が大きく、売上高は5209億2000万円、2.4％減だった。

 

ただし、エビリファイの売上高は当初見込みほど落ち込まなかった。全世界売上高は2310億円で、当初見込み2230億円を上回った。このため、通期で2820億円と見込んでいた計画を2940億円に引き上げた。