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後期開発品　がん領域が４割占める　次いで免疫・炎症系疾患、精神・神経系疾患
ミクス　パイプラインリスト
25年１月版　疾患別リスト

後期開発品　がん領域が４割占める

2025/01/01
ミクス編集部は製薬企業78社（内資系企業51社、外資系企業27社）の国内フェーズ２以降の開発品を調査し、「新薬パイプラインリスト2025年１月版 疾患別」をまとめた。
後期開発品　１位はＡＺの62品目　トップ10に内資系は第一三共のみ
ミクス　パイプラインリスト
25年１月版　企業別リスト

後期開発品　１位ＡＺ　トップ10に内資系は１社のみ

2025/01/01
ミクス編集部が製薬企業78社（内資系企業51社、外資系企業27社）の国内フェーズ２以降の開発品を調査・集計した「新薬パイプラインリスト2025年１月版 企業別」で、原則24年11月末時点（申請品目は12月６日まで集計）のP3以降の後期開発品は575品目（＝プロジェクト数）となった。企業別リストでは、共同開発品は企業ごとに１品目としてカウントしている。
肺がんに二重特異性抗体＋分子標的薬　COPDにデュピルマブ
編集部のオススメ
開発パイプラインリスト

肺がんに二重特異性抗体＋分子標的薬　COPDにデュピルマブ

2025/01/01
ミクス編集部がまとめた新薬開発パイプラインリスト2025年１月版では、がん、炎症性腸疾患、種々の希少疾患などに申請中のプロジェクトが87件確認できた。
101の国内開発パイプラインで圧倒 6割が後期開発品・承認申請済み　
INTERVIEW
アストラゼネカ 堀井貴史社長

101の国内開発パイプラインで圧倒

2025/01/01
「2024年11月末時点の開発パイプラインは101。がん領域が63製品、がん領域以外のバイオファーマ（循環器・腎・代謝疾患、呼吸器・免疫疾患）は38製品」－。堀井貴史社長は本誌インタビューに対し、「今後３～5年で多くの革新的新薬を日本の患者さんにお届けする機会がある」と強調した。
Make America Healthy Again
アメリカの最新医療事情
メディカル・ジャーナリスト 西村由美子

Make America Healthy Again

2025/01/01
第二次トランプ政権の組閣が急ピッチですすめられている。大統領が交代すると、ともなってホワイトハウスのスタッフはもとより、大臣も、行政諸機関の上級人事も刷新されるのが米国流だ。
CKD適応もつSGLT2阻害薬の競争激化　１位フォシーガ、２位ジャディアンス　想起医師数の差は約1500人
おくすり想起ランキング
プロモーション系チャネル　24年10月調査

１位フォシーガ、２位ジャディアンス　想起医師数の差は約1500人

2024/12/25
2024年10月に「ＭＲ活動」などのプロモーション系情報チャネルによって医師に想起された製品ランキングで、慢性腎臓病（CKD）の適応をもつSGLT2阻害薬で競争が激化していることが確認された。
三井物産とNVIDIAのＡＩ創薬支援サービス「Tokyo-1」をご存じだろうか
編集長の視点

三井物産とNVIDIAのＡＩ創薬支援サービス「Tokyo-1」をご存じだろうか

2024/12/01
製薬ビジネスへのＡＩ浸透が加速している。ＡＩ活用の最先端を行く創薬分野では、米国の半導体大手NVIDIA社と三井物産が協業して、ＡＩ創薬支援サービス「Tokyo-1」の提供に着手した。
コスタイベで非科学的主張繰り返す団体・個人を提訴へ
ミクスPremier Reports
Meiji Seika ファルマのコスタイベ

悪意ある名誉棄損、偽計業務妨害、威力業務妨害に厳正対処

2024/11/01
Meiji Seika ファルマは、新型コロナワクチン・コスタイベで科学的知見に基づかない主張を繰り返し発信するなどしている「mRNAワクチン中止を求める国民連合」と「日本看護倫理学会」の代表者らを提訴する方針だ。
武田薬品　気候変動に挑む新作がトップ
製薬企業CMランキング
24年7-9月期調査

武田薬品　気候変動に挑む新作がトップ

2024/11/01
製薬企業ＣＭを通じて企業ビジョンやトレンドを探る「製薬企業ＣＭ好感度ランキング」の2024年７月―９月期調査。企業イメージ部門は、気候変動をテーマにした新作ＣＭが放映開始した武田薬品がトップに立った。
ＤＸ人財など外部環境を見据えてビジネス転換急ぐ
ミクスPremier Reports
相次ぐ早期退職制度の実施

DX人財など外部環境を見据えてビジネス転換急ぐ

2024/09/01
武田薬品、住友ファーマ、田辺三菱製薬、協和キリンなど大手内資系製薬企業による早期退職制度の実施が相次いでいる。24年度第１四半期業績発表の機会を捉えた、このタイミングでの公表は年内に人員適正化を図りたい狙いがある。
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