地域包括ケアの導入は確実にＭＲ活動を変革させるだろう。しかし悲観論ばかりではない。

地域包括ケアシステムをめぐる議論が本格化する。４月からは都道府県単位で地域医療構想（ビジョン）の策定に向けた議論がスタートする。中医協も2016年４月の診療報酬改定の議論を開始した。

ミクス編集部は先月２月号で医師側を、この３月号でＭＲ側の意識調査を行った。実はこの２カ月分のデータを読み比べるといまのＭＲの抱える課題が見えてくる。

製薬企業におけるＭＲの評価指標には、製剤の売上やシェアが用いられてきたが、一部企業で見直す動きが出始めている。そうした動きの中で、最もＭＲに身近かな存在である医師による評価も気になるところ。今後の検討で重要性が高まる可能性もある。

インデジン・ライフシステムズのガラブ・シャルマ氏（ディレクター ヘッド オブ アジアパシフィック営業部門）は1月29日、東京都内で開催されたケアネット社主催のセミナーで「マルチチャネル・マーケティング（MCM）のグローバルトレンド」をテーマに講演した。

近年、インターネットの普及に伴い、臨床現場の医師が情報収集する媒体として、これまでの学会・ＭＲに加え、インターネットも一般的となってきた。このIT普及は“Face to Face”のコミュニケーションをメインとする製薬メーカーのＭＲによる情報提供活動に変化を与えることは必至だ。しかし、医師が臨床現場で必要とする情報のうち、ＭＲ、インターネットからそれぞれ何を得たいのかを十分把握できているとは言い難い。そこで、製薬メーカーの市場調査担当者の団体であるファルマミーティングが実施した調査結果から、課題の傾向を探った。

医療環境は急速に変化を遂げている。ジェネリックの急速な浸透による医薬品市場の変化、訪問規制の強化など医療機関での活動環境の変化、地域包括ケア体制への移行に伴う医療ニーズの変化――の中で、ＭＲは自らの活動を変える必要性を感じ始めている。

今回の「医師が求めるＭＲ2015年版」では、医師が診療の中で日々感じているインサイトにフォーカスした。診療をめぐる環境の変化では、インター ネットの普及に伴い医療情報に誰でもアクセスできることが上位にランクされた。２月６日まで無料公開！

厚労省が、地域包括ケアへ医療行政の舵を切った。製薬各社にはマーケティング、プロモーションをエリア重視に改める動きが出ている。その中で今、最も知らなければならないのは、一連の制度改革などによって、それぞれの医師らを取り巻く環境にどのような変化が起き、どう行動を変え始めているのか。

横浜内科学会（会長＝宮川政昭・宮川内科小児科医院院長）は、４月にも製薬企業のＭＲの認定制度を発足させる。製薬企業の情報提供が製品軸に偏り、かつ自社製品中心であったことを問題視。臨床医がＭＲ対象に直接講義を行うことで、公平な知識を身に付けてもらい、横浜市で実際に行われている医療の現状と課題を知ってもらうことが狙いだ。