後発医薬品の代替調剤制度について医師の３割が賛成し、後発品使用経験のあ
る医師ほどその割合の高いことが、全国保険医団体連合会の会員対象の調査で
分かった。ただ、後発医薬品を主体に使っている医師でも代替調剤の制度化に
は「反対」とする回答が４分の１あり、保団連は「どこのメーカーのものでも
構わないというわけではないことの表れ」と分析している。９月13日に長崎市
で開いた保団連・医療研究集会で、本田孝也・本田内科医院長（長崎県保険医
協会）が発表した。

調査は今年４～５月、全国の医科会員（勤務医除く）４万8920人の10％を無作
為抽出して実施。2063通（42.0％）の回収があった。代替調剤制度について、
「反対」が36.5％で最も多いが、「賛成」30.3％、「どちらとも言えない」30.
2％、「不明」3.1％で、賛成、反対、どちらとも言えないが同程度ずつを占め
ることが分かった。後発品の使用状況でクロス集計すると、「ほとんどまたは
全く使っていない」層では賛成24.5％、反対42.2％。「後発品主体」の層では
賛成37.1％、反対24.5％だった。

また、後発品を使用しない理由は「薬効に信頼がもてない」44.2％（複数回答）
、「先発品を使用していて不自由がない」39.2％――など。逆に使用する理由
は、「患者の負担が軽減される」85.7％、「効能・効果が先発品と同等」65.0％
、「メーカー品（先発品）は薬価差がなくなった」27.8％――などだった。