厚労省は１月10日、13年８月に日本を旅行したドイツ人女性（51歳）が帰国後デング熱に感染したことが判明し、「日本国内で感染した可能性は否定できない」との専門家の検討結果を発表した。同省によると、過去60年以上国内感染の報告はない。同省は同日、ホームページで医療者と一般向けに情報提供を開始。都道府県に対しては医療機関関係者への情報提供と共に、デング熱が疑われる症状の患者がいる場合には、速やかな保健所への報告などを文書で指示した。

 

同省の資料によると、デング熱は、蚊を媒介してウイルス感染（ヒトからヒトへの直接感染はない）。数日から２週間程度の間に、突然の発熱、激しい頭痛、関節痛、筋肉痛、発疹などが表れ、一週間程度で回復するが、一部は重症化して出血やショック症状を発症し、致死的な病態に陥ることもある。血液所見では、発症後数日で高度の白血球減少、血小板減少がみられる。診断のための検査は、血液からの病原体の検出、PCR 法による病原体遺伝子の検出、ELISA 法による病原体タンパクNS1 の検出、IgM抗体の検出、中和試験等による抗体の検出などで、確定検査を行う。

 

デングウイルスに対する治療薬はないため、発熱等に対する対症療法となり、血漿漏出の場合は、循環血液量の減少を輸液で補うことになる。

 

今回、国内感染が疑われるドイツ人女性は、13年８月に月末までの２週間かけ長野県上田市、山梨県笛吹市、広島県、京都府、東京都を周遊して帰国。９月３日に40度の発熱、おう吐、皮疹が表れ、同月９日にドイツ国内の病院を受診。その後の検査で感染が判明した。入院１週間後に回復して退院した。

 

同省は「日本国内でも、蚊の活動期にデング熱の感染が一過性に発生する可能性は皆無ではない」としており、今後も注意喚起、情報収集を行っていくとしている。