6月に科研製薬の次期代表取締役社長に就任する堀内裕之常務取締役営業本部長は5月25日の決算説明会（Web会議形式）で、ポストコロナ時代が到来するなかでの今後のMR活動について、「効率的で現場に即しており、医療関係者に受け入れられる適切な活動のあり方を考えながら、新しい形のMR活動を模索していきたい」と述べた。現時点で具体的な構想は持ち合わせていないとしたものの、「人数を検討する余地はある」と指摘した。

堀内氏の社長就任は、6月下旬に開催の定時株主総会、取締役会で決議される予定。就任を前に堀内氏は、「新たなパイプラインをいかに早急に市場にもってくるのか、適材適所で導入することで成長軌道に乗せていきたい」と意気込んだ。

◎連結売上高5.2％減収　　長期品落ち込みや薬価改定が影響

科研製薬は同日、2020年3月期の連結業績は、売上高が前年度比5.2％減の892億3200万円、営業利益が7.8％増の265億1200万円などとなり、減収増益だったと発表した。医薬品・医療機器の売上は3.9％減の730億1700万円だった。

売上は、主力品の関節機能改善薬・アルツや高脂血症治療剤・リピディルの売上減少が響いた。特に後発品が参入したリピディルの売上は、前年度比35.9％減の15億3800万円まで落ち込んだ。同製品について同社では、「売り上げが小さくなったため」として、20年度の売上計画を非開示とした。アルツは前年度比3.3％減の235億円だった。減収となったものの、研究開発費の減少に伴う販売費と一般管理費の減少が利益を押し上げた。

2021年3月期は、外用爪白癬治療薬・クレナフィンや、育成品である歯周組織再生薬・リグロス、腰椎間板ヘルニア治療薬・ヘルコニアの伸長に期待を寄せる。一方で4月の薬価改定で13.1％の引き下げを受けたアルツは、14.2％減の202億となる見込み。このため薬価改定の影響を吸収するまでには至らないとして、売上高は前年度比7.1％減の829億円と予想した。営業利益も21.5％減の208億円とし、2ケタの減益を見込んでいる。

会見で渡邊史弘取締役は、「2020年度の業績計画は厳しいものがあるが、開発パイプラインの充実や、営業基盤の強化に取り組んでいきたい」と述べた。研究開発では、米国ブリッケル・バイオテック社からの導入品で、原発性腋窩多汗症の適応取得を目指すソフピロニウム臭化物（開発コード：BBI-4000）の承認申請を、19年度第３四半期（19年10月～12月）に行っており、20年度中の発売を予定している。同社では中期経営計画のなかで、免疫系、神経系、感染症の３領域を柱に、自社創薬基盤を拡充し、開発パイプライン充実を推進する方針。

【19年度連結業績(前年同期比)　20年度予想(前年同期比)】
売上高　892億3200万円（5.2％減）　829億円（7.1％減）
営業利益　265億1200万円（7.8％増）　208億円（21.5％減）
親会社帰属純利益　193億7000万円（9.0％増）　150億円（22.6％減）

【19年度主要製品国内売上高(前年同期実績)　20年度予想、億円】
アルツ　235（243）202
クレナフィン　222（225）225
セプラフィルム　95（98）96
フィブラストスプレー　30（31）31
エブランチル　19（19）19
リピディル　15（24）—
リグロス　６（６）８
ヘルコニア　３（１）７
ジェネリック合計　94（102）88
※1億円未満切り捨て