ＡＺのバーチャルオフィス迅速に意思決定できる組織にコロナ禍による在宅勤務の推奨、相次ぐ支店・営業所の統廃合、顧客である医師や医療従事者とのオンライン面談――。ＭＲのワークスペースも変化の波に晒されている。一見するとコストカットのイメージがあるが、その中身をみると、デジタルを活用したＭＲ間のコミュニケーションにとどまらず、地理的要件や時間軸を排した組織体制の構築、本社・経営層と現場ＭＲ間の「垣根」を下げて意思決定をアジャイルに判断できる組織への転換などの狙いも込められている。アストラゼネカでは21年４月、全国の営業拠点を廃止し、ＭＲはフルリモート勤務となった。そしてほぼ同時期に、バーチャルオフィスを開設した。ＭＲ自身がアバターを使って、“偶発的なコミュニケーション”を活...