不妊治療薬など産婦人科関連の医療用医薬品市場が2026年度に1000億円の大台にのる――。このような市場予測を富士経済がまとめた。不妊治療の保険適用範囲が拡大された22年度は前年度比7.8％増の882億円となり、その後も市場は不妊治療の患者数の増加などで毎年３％前後で拡大していくと分析した。なお、富士経済の市場規模予測はメーカー出荷ベースとなる。

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富士経済によると、産婦人科関連市場は子宮筋腫・子宮内膜症治療薬、月経障害治療薬、不妊治療薬の３つで80％程度を占める。23年度も引き続き不妊治療薬は需要が増加し、子宮筋腫・子宮内膜症治療薬も堅調に推移。さらに低用量ピルの需要が増えている避妊薬や、患者数の増加と疾患の認知拡大が進む更年期障害治療薬も伸び、23年度に前年度から３％強伸びて900億円台にのると分析した。

24年度以降も不妊治療の患者数の増加や婦人科系疾患に対する認知拡大で市場は伸び、23年度912億円（前年度比3.4％増）、24年度944億円（同3.5％増）、25年度977億円（同3.5％増）、26年度1000億円（同2.4％増）――と右肩上がりに推移すると予測した。

◎不妊治療薬　保険診療の構成比高まるも、年齢条件などで「今後も自由診療が主体に」

不妊治療をめぐっては、22年４月に人工授精（AIH）や生殖補助医療が保険適用となり、新規患者が増加した。ただ、保険適用は、受診者（女性）が43歳未満であることや１子当たり６回までとする条件も付いた。富士経済は、「22年度以降保険診療の構成比が高まっている」とし、23年度は35％程度が保険診療での市場規模となり、今後もこの構成比は高まると予測した。ただ、保険適用の年齢などの条件を背景に、「今後も自由診療向けが主体になるとみられる」とも分析した。

富士経済によると、不妊治療薬市場（男女含む）は22年度155億円（同17.2％増）、23年度171億円（同10.4％増）、24年度183億円（同6.8％増）、25年度189億円（同3.3％増）、26年度193億円（同2.3％増）――と推移するとしている。

◎子宮筋腫・子宮内膜症治療薬　23年度に300億円超え　レルミナやヤーズフレックスがけん引

このほか、疾患啓発が進み受診が増加している子宮筋腫・子宮内膜症治療薬市場は22年度298億円（同6.1％増）、23年度306億円（同2.7％増）、24年度311億円（同1.6％増）、25年度321億円（同3.4％増）、26年度328億円（同2.0％増）――と推移し、23年度に300億円を超えると分析した。レルミナやヤーズフレックスが市場をけん引。24年度の新薬登場も織り込んだとしている。

この市場予測は、富士経済の専門調査員が参入企業や関連企業・団体などへのヒアリングのほか、関連文献調査、社内データベースを併用してまとめたもの。調査期間は23年８月～９月。