MR認定センターは２月23日、MRの資質向上策を検討してきた「継続教育検討委員会」（委員長：竹内義明氏・昭和大学医学部消化器内科准教授）の報告書を発表した。MR活動について、患者が置かれた状況など患者に対する意識が不足し、安全性に比べ有効性に偏った情報提供をしていることが、医療従事者に「MRと面会する必要がない」と考えられてしまうと指摘。そこで、継続教育では「患者志向に立った医薬情報の提供・収集・伝達活動を通じて、医療関係者から信頼されるパートナーを目指す」ことをビジョンに、臨床知識や患者理解、情報収集・ニーズ把握力を強化するなど、継続教育の見直しの方向性を提示した。日常的にMRを指導する立場にあるとしてマネージャーの役割の重要性も強調した。同センターは、報告書を受け19年中にも「継続教育用資材」（仮称）を作成したいとしている。

同センターは、MR不要論やMR活動に対する諸規制の強化など取り巻く環境の変化を踏まえ、MRとその活動を医療関係者の期待に応えるものにするため検討委を立ち上げ、公募した企業代表委員８名を含む13名が17年４月から、継続教育の充実策を検討してきた。

報告書ではまず問題点として、医療機関によるMR訪問規制の強化などにより、MRは短期間で成果を求める余り、安全性に比べ有効性に偏った情報提供となっていることを挙げた。それが医療関係者から面会する必要がないとされ、さらに訪問規制が強まり、少ない面会機会で成果を求めMRは、ますます有効性を中心とした情報提供活動を行うという「MR活動が悪循環に陥っている」と指摘した。

医療関係者に期待に応えるには、「医療関係者から信頼されるパートナー」となる姿勢と活動が必要と強調。具体的には▽有効性中心から安全性をより重視した「適正使用の推進」▽エリア情報に精通する強みを生かした「地域医療への貢献」▽医療従事者とは異なる目で気づきを与える「チーム医療との関わり」▽患者の治療や生活、気持ちや想いを理解した提案をするための「患者理解・患者志向」――を求められる姿勢・活動の方向性として示した。

しかし実践するにも、自社製品をいかに処方してもらうかに研修も意識が偏るなどの「患者に対する意識の不足」、検査値を聞いても患者像をイメージできないなどの「基礎知識の低下、臨床知識の不足」、情報収集力の不足に伴う「コミュニケーションスキルの不足」、RMPに対する軽視など「安全対策の不徹底」といった問題があるとして、これらを改善する継続教育の必要性を指摘した。

患者志向を育むため、臨床実習や医療ボランティア参加、模擬患者等の体験、企業理念のMR教育への落とし込みなどが必要だとした。臨床知識の強化に向けては、センターに対し、「継続教育用資材」（仮称）の作成を求めた。基礎知識の低下については、導入教育用の「MRテキスト」の活用を推奨した。

「MRの問題はマネージャーの問題」

また、マネージャーの役割の重要性も強調した。報告書は「（MRを）現場に送り出すと所課長など現場のマネージャーがスキル、倫理観を日常業務の中で指導しなければならない。MRの問題はマネージャーの問題でもある」とし、「MRに対する教育指導は重要な職務である」と対応を促した。倫理教育面においても「MRは上司の背中を見て育つので、マネージャーにも倫理観を醸成する必要があり、マネージャーが継続教育における倫理教育をリードする必要がある」と念押しした。

患者志向の活動が「正のスパイラル」を生む

報告書は、今回提示した継続教育の見直しの方向性に向けて取り組むことで、「正のスパイラル」を生むMR活動に変わることに期待感を示した。その中では「知識を習得することで自信が持てるようになり、『患者の役に立ちたい』というマインドが醸成され、医療関係者と話したいという前向きな行動になる。そうなると医療関係者と面会するとディスカッションができるようになる。その結果情報を収集でき、さらに知識を得たいという意欲が高まる」と描いた。

さらに、患者志向の活動と営業成績を上げる活動は、天秤の関係ではなく、重なるものだとした。報告書では「適正使用を推進する活動は、患者のためであり企業の売上にも結びつく同心円のものである。こうした意識を持たなければならない。MRは販売計画を持っているが、適正使用した結果としての営業成績である」と指摘した。