住友ファーマの馬場博之取締役常務執行役員は８月９日、記者懇談会後の個別取材で、８月に国内上市予定の「MELTz 手指運動リハビリテーションシステム」について、「我々が発売するが単独では難しいので、医療機器卸と提携しながら販売を進める」と話した。同社のMRについては、「場合によってヘルプをいただくことは走りながら考えていきたい。医療機器なので橋渡し的なことにとどまるかなと思う」と話した。同システムは、は脳神経科学に基づいたリハビリテーションの手法で手指運動のトレーニングをサポートする医療機器。予防・治療・予後を通じたヘルスケアソリューションの開発を目的とするフロンティア事業の製品で、同社とメルティンMMIが共同開発し、同社が単独で販売する。当初は専門医や大病院を中心に、慎重に導入を進めていきたい考え。

フロンティア事業では22年度に、MELTz 手指運動リハビリテーションシステムに加え、「認知症周辺症状用機器（Aikomi社）」を国内で上市予定。米国では、ジェネラルウェルネス品として、メンタルヘルスVRコンテンツを10月にも上市する予定。ジェネラルウェアネス品として上市後、エビデンスを収集し、治療を目的としたデジタルセラピューティクスとしての承認取得を視野に入れる。

馬場取締役は、「（ヘルスケア商品の）アプリとは一線を画した、医薬品会社としてのエビデンスを持った、信頼できるアプリにしていくというのが基本方針。専門家の意見も取り入れながら、よりブラッシュアップして医療用としての開発プロセスを経て良いものを作っていきたい」と語った。一方で、アプリをはじめとしたデジタルセラピューティクスの臨床試験については医薬品と異なる部分もあると指摘。「アプリのプラセボは何にするのか、も含めて当局との相談事項になるが、エクスパティーズを使いながらやっていかないといけないと思っている」と話した。

◎アプリと医薬品で「一体化したトータルビジネスにしていくことも」　シナジーに期待

フロンティア事業でも、同社が強みを有するCNS領域を中心としたパイプラインが並ぶ。CNS領域でのデジタルセラピューティクス参入を目指す製薬企業も少なくないが、臨床試験などのエクスパティーズに加え、「研究を通じ、ベーシックな知見があること。KOLの先生に意見をすぐ求めることができること」を強みとしてあげた。今後のビジネス展開として、「CNSの薬を開発するときにアプリを使うこともあるかもしれないし、上市したときにコンパニオンアプリのような形で患者さんがそれを使ってより管理をするというような形もあるかもしれない。そういう意味では、アプリと一体化してトータルビジネスにしていくこともあると思う。そういうものは一つのシナジーだと考えている」と話した。

また、デジタルへの注力が社内外にとって魅力ある企業の姿につながっていることも明かしてくれた。学生など社外や、社内からも興味を持つ人材がフロンティア事業に集っているという。「活性化というと言い過ぎかもしれないが、社内のモチベーションアップにも一役買っているところはある」と話した。