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自分の強みは“人をつなげること”
GifTs共同代表 他 大角知也さん

患者一人ひとりが満足する医療環境を構築したい

2026/06/01
大角知也氏は、自動車・建築業界での経験を経て、2006年にMRとしてヘルスケア領域でのキャリアを開始した。大きな転機は、オンコロジー領域を担当した際、薬剤投与後に副作用を発症し、車椅子での来院を余儀なくされた患者の話を担当医師から聞いたことだった。
製薬協・宮柱会長 「医療DXタスクフォース」で価値定量化に挑む
DX活用で目指す医療エコシステム

製薬協・宮柱会長 「医療DXタスクフォース」で価値定量化に挑む

2026/06/01
日本製薬工業協会(製薬協)の宮柱明日香会長は4月23日、東京ビッグサイトで開催したCPHIセミナーに登壇し、「医療DXによる価値の定量化」に取り組む考えを表明した。
戦略はインサイトに従う、そしてAI時代
HMIC 中外製薬・岩瀬辰彦

戦略はインサイトに従う、そしてAI時代

2026/06/01
本稿では、開発ステージに合わせた市場調査の考え方と、得られた示唆を臨床開発やメディカル試験に反映し、競合優位性のあるエビデンスへつなげる道筋を整理します。
武田薬品 シリーズCM最新作で有終の美
26年1-3月期調査

武田薬品 シリーズCM最新作で有終の美

2026/06/01
製薬企業のCMから企業ビジョンやトレンドを探る「製薬企業CM好感度ランキング」。2026年1月―3月期調査の企業イメージ部門は、武田薬品が3月に放送を開始した最新作がトップになった。
米R&D拠点を軸にグローバル体制構築へ
旭化成セラピューティクス

2030年のその先 2年に1プロジェクト上市目指す

2026/05/01
旭化成セラピューティクスの青木喜和代表取締役会長、岡島大介代表取締役社長は本誌インタビューに応じ、26年4月からR&D拠点を米国ノースカロライナ州に移し、2027年1月以降に研究活動を開始する「湘南アイパーク」の研究員と連携したグローバル研究開発体制を構築する方針を明らかにした。
欧米系メガファーマの対米投資 総額4000億ドル規模に拡大

欧米系メガファーマの対米投資 総額4000億ドル規模に拡大

2026/04/01
欧米系メガファーマによる対米投資の総額が4000億ドルを超えたことが分かった。トランプ大統領による最恵国待遇制度(MFN価格)による薬価引下げに加え、対米投資と引き換えに関税障壁の猶予を企業側に迫っている。
「順次保険給付から外すべき」、「ルール導入が妥当と認識できない」と意見二分

OTC類似薬の薬剤自己負担見直し

2026/04/01
2027年3月の施行に向けて、OTC類似薬の薬剤自己負担の見直しの制度創設に向けた議論が進められている。製薬各社に所感を尋ねたところ、該当製品のない企業からは「順次、使用に問題が少ないものから、保険給付から外すべき」(外資)など積極論が飛び出す一方、「ルールの導入自体が妥当なものと認識できない」(内資)と強く反発する企業も。
原価計算方式の開示度向上 総合的な議論を求める声も

次期薬価制度改革の焦点

2026/04/01
2026年度薬価制度改革骨子では、原価計算方式における開示度の取り扱いと革新的新薬の評価方法について、「次期薬価制度改革において、引き続き検討すること」とされ、継続課題とされた。ミクス編集部は今後の議論に向けた考えを製薬各社に聞いた。
外資系企業の44% 日本での開発計画・申請時期を懸念

「MFN価格」の日本への影響

2026/04/01
米トランプ大統領は、欧米系の大手製薬企業17社に対して関税障壁の猶予として最恵国待遇(MFN価格)制度の導入に関する書簡を25年7月末に送付した。
抜本的見直しを 平均乖離率縮小で「実勢価改定あり方議論すべき」
27年度薬価改定

平均乖離率縮小で「実勢価改定あり方議論すべき」

2026/04/01
「令和9年度の薬価改定を着実に実施する」――。25年末の上野厚労相・片山財務相の大臣折衝の合意事項にはこう明記された。すでに27年度薬価改定の実施は既定路線となっているが、製薬業界は一貫して中間年改定廃止の旗を降ろしていない。
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