今回の連載では、従来のように、進出対象国を一国に絞り込んで調査・分析するのではなく、地域あるいは国を先進国群等と塊で複数国を同時並行的に、膨大なデータを駆使して調査する本方式（データサイエンス方式）を推奨してきた。本連載の最後に内資系企業の実態について20数社をインタビユーした。その結果を紹介する。

これまでの連載を通じ、アジア進出を論じてきた。今回はASEANを中心に、それらの国々の概要を大雑把に知っておくための情報を提供する。周知の如く、一国を簡潔に紹介するのは容易なことではない。基本的なことのみになるが、主要なことを横断的に多くの他国と比較するとその差異がよく理解できる。

これまで３回にわたり世界の医薬品市場を分析してきた。この結果から東南アジア地区が有望であることは理解されたと思う。プライスウオーターハウスの調査によると、世界の多国籍企業は、アジアで50%は営業活動を、25％が製造活動を増加させたいと考えている。

前号で世界各国の2011年の薬剤費を調査した。進出目標国の医薬品市場が成長しなければ、その後のビジネス展開も難しいし、進出の意味も薄れかねないことになるので、薬剤費の5年先程度の2016年の薬剤費の市場を、進出後の一つの目安として予測してみた。

連載２回目となる今回は、さらにこの仮説を深めるべく、製薬業界の成長性に関連する各国の医療費と、その大部分を占める薬剤費の動向を調査・分析し、その結果から国別の市場成長性を予測、製薬企業が海外進出する際の新たな根拠を理論的に考察した。

製薬産業に限らず日本のあらゆる産業分野でグローバル化という言葉は「耳にタコ」というくらいに聞かされてきた。1990年に著者が製薬業界の海外売上を予測した時、正に何の根拠もないのに1兆円の売上高を予測し言い当てはした。さらにそれが今や特許切れでやや減少したとはいえ2.5兆円近くになってなお成長を続けている。